広告代理店に依存しない最強Webチームとは？

 広告代理店に依存しない最強Webチームを作るうえでいちばん大事なことは
自社のWebマーケティングを他社に委ねないということです。

そもそも広告代理店を使うことを否定しているのではなく、代理店に
マーケティングを委ね、自社でマーケティングをグリップできていないことが
大きな問題であり、多くの企業が超えられない壁となっています。

代理店のコストを抑えたい、売上をあげたい、
優秀な人材が採用できない、育成もできない。

このような問題を先送りにしている限りは会社の未来はありません。

最強のWebチームとは、Webマーケティングの舵を自社で取り、
広告代理店のみならず自社や外部のリソースをフル活用し、
成果を挙げられるチームのことです。

もし、『広告代理店に依頼せず、自社で優秀なマーケターを抱えたい』
という課題を解決できる方法があればどこの企業でも知りたいはずです。

既に伝えた通り、
この方法にたどり着いた一部の企業は積極的に投資を行っています。
現にWebマーケティング人材の平均年収は年々増加している状況です。

そのような状況で最強Webチームを作ることは可能なのでしょうか？

 99％の確率で最強チームは自社だけでは作れない

Webマーケティングは非常に広範で複雑な領域であり、
デジタル広告、SEO（検索エンジン最適化）、コンテンツマーケティング、
ソーシャルメディアマーケティング、データ分析などの
さまざまな要素が組み合わさっています。

これらの分野において深い理解と実践的な
スキルを持つためには、時間と努力が必要です。

また、育成をするにしても時間と費用がかかり、
経営層の支援や組織内のリソースの確保が必要となるため、
売上を目先の目標を追っている限り、大きな壁となって立ちはだかるでしょう。

しかし、これらは一般的に言われていることであって、
社内で作れない本当の理由があります。

自社で意思決定をして強い覚悟で進めようとしても、
離職やハラスメント等のリスクを払拭することが難しいからです。

今の時代、コンプライアンスを無視して社員に負荷をかけることはリスクであり、
一つ間違えば企業ブランディングを大きく損ねることになりかねません。
これが99％の確率で最強チームが自社だけでは作れない本当の理由です。

効果実証済みの最強Webチームの作り方を公開

一つの答えは専門的な知見など、自社で補えないものは外部の力を
借りながらも自社にマッチした人材を囲い、叩き上げで育てていくことです。
もちろんその中には今いる既存社員も含まれます。

優秀な人材を獲得することが難しいのであれば、
自前で採用し育てチームを作るしかありません。

もし下記のような悩みを抱えているのであれば、
この特別セミナーに参加をすることで解決法が見つかるはずです。

こんな方にオススメ！

■既存社員のスキルを強化して売上に直結するマーケティング人材に変えたい
■広告代理店と同じ水準でコミュニケーションを取ることで成果をより高めたい
■うまく活用できていない現場のリソースを再教育して戦力に変えたい
■経営者の意向を汲み取り、施策の実行まで指揮できる人材を育てたい
■離職を抑えて社内の文化にマッチした人材を多く獲得＆育成していきたい

 セミナー概要

日程：2023年6月15日(木)　14:00～15:30
【第一部】コンテンツ編　14:00～15:00
【第二部】事例紹介編　　15:00～15:30
場所：オンライン（Zoom開催）
お申込み後、受講URLをメールにて送付いたします。
参加費：15社限定で無料招待

 内容

【テーマ①】
事業会社が広告代理店に依存してしまう理由
広告代理店に依存するリスクとは？

【テーマ②】
なぜ外部研修を受けても実務で使えるレベルにならないのか？
企業が自社でマーケターを育成することができない問題

【テーマ③】
最強Webチームの構築ができる企業とできない企業の決定的な違い
自社の社員をマーケターに育成する最新メソッドを公開
参加の注意点：・必ず本名にてご参加ください。

 人材開発のエキスパートが登壇

講師プロフィール

デジタルアスリート株式会社
リスキリング支援本部　部長
大和田 千尋（おおわだ ちひろ）

1989年　群馬県生まれ
2013年　株式会社セレブリックス入社
2014年　グリーアドバタイジング株式会社 入社
2016年　(株)リスティングプラスに入社
2018年　同社の人事責任者となる
2022年　デジタルアスリート(株)人材開発の事業責任者へ

デジタルマーケテイングに強い組織を作るというミッションの元、
デジタルアスリートの人事責任者として従事。

マーケ人材に特化した評価制度設計や教育スキームの構築を行い、
離職率を1/3に新卒の教育期間を1/6に短縮に成功。
その他、クライアントの評価制度設計や人材育成に多数の実績を持つ。

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