【戦略人事セミナー】経営視点の人事戦略  日本オラクルやDeNAの採用責任者含め 5名のプロ人事が登壇!

共有用URL https://everevo.com/event/35612
開催日程

2016/12/13(火)14:00 ~ 16:50

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ビジネス環境の変化が速い昨今、人事部門には管理部門としてだけではなく
経営のパートナーとしての戦略的な役割が求められる時代となりました。

 

本セミナーでは、経営に資する戦略人事が考え、実践すべきことを理解するために
まずは企業の人事について実地的な研究を重ねられている明治大学の野田稔教授に

激変の時代に求められる人材像についてご講演いただきます。

続くパネルディスカッションでは、
先進的な採用活動を展開されている
2社の採用責任者の方々に、
経営戦略に沿った人材採用のための取り組み事例を発表していただきます。

最後に、株式会社ビズリーチの多田洋祐より、戦略人事の“攻め”の採用を実現する
「ダイレクト・リクルーティング」について解説いたします。


【セミナーアジェンダ】

◆14:00-15:00 講演
 「激変の時代に育成・採用すべき“青黒い人材”とは」
  明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授 野田 稔 氏

◆15:00-16:10 パネルディスカッション
 「プロ・リクルーターが支える経営視点の人事戦略」
 [モデレーター]
  中央大学大学院 経営戦略研究科<ビジネススクール> 客員教授
  戦略的人材マネジメント研究所 代表 楠田

 [パネラー]
  日本オラクル株式会社 人事本部 採用企画部 シニアプリンシパルリクルーター 鈴木 宏彦
  株式会社ディー・エヌ・エー ヒューマンリソース本部
   人材企画部 部長 グループマネジャー 内藤 誠人
  株式会社ビズリーチ 取締役 キャリアカンパニー カンパニー長 多田 洋祐

◆16:10-16:50
講演
 「リクルーティング2020
   戦略人事が知っておくべきダイレクト・リクルーティングの潮流」
  株式会社ビズリーチ 取締役 キャリアカンパニー カンパニー長 多田 洋祐



【講師プロフィール】

明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授
野田

株式会社野村総合研究所、株式会社リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。2013年に一般社団法人社会人材学舎を立ち上げ、ビジネスパーソンの能力発揮支援に取り組んでいる。TBS系列「ブロードキャスター」コメンテーター、日本テレビ系列「ズームインスーパー」ニュース解説担当、NHK総合「経済ワイド ビジョンe」メインキャスターなど、テレビ出演多数。主な著書:『組織論再入門』(ダイヤモンド社)、『中堅崩壊』(ダイヤモンド社)
 

中央大学大学院 経営戦略研究科<ビジネススクール> 客員教授、
戦略的人材マネジメント研究所
代表
楠田

東証一部エレクトロニクス関連企業3社を経験したのちに、ベンチャー企業社長を10年間務める。2009年より年間500社の人事部門を6年連続訪問。人事部門の役割と人事担当者のキャリアについて研究。多数の企業で顧問を務めるほか、日本テレビ「NEWS ZERO コメンテーター、特定非営利活動法人 女性と仕事研究所の理事なども担う。主な著書:『破壊と創造の人事』(共著)、『内定力2017~就活生が知っておきたい企業の「採用基準」』
 

日本オラクル株式会社 人事本部 採用企画部 シニアプリンシパルリクルーター
鈴木 宏彦

 

株式会社ディー・エヌ・エー ヒューマンリソース本部
人材企画部 部長 グループマネジャー 内藤 誠人

 

株式会社ビズリーチ 取締役 キャリアカンパニー カンパニー長
多田 洋祐

2006年、中央大学卒業。大学在学中よりヘッドハンティング会社で経験を積み、卒業後、エグゼクティブ層に特化した人材紹介会社を立ち上げてトップヘッドハンターとして活躍する。2012年、人事部長として株式会社ビズリーチ入社。

ビズリーチのサービスとヘッドハンターとしての経験を融合し、経営者や人事がインターネットを通じて自ら求職者にアプローチするなど、主体的・能動的に行 う採用活動を「ダイレクト・リクルーティング」と命名する。海外では同様の採用手法が「ダイレクトソーシング」などの名称ですでに主流となっている。

ビズリーチは「ダイレクト・リクルーティング」を実践、その入社率は80%を超え、実施率は日本企業のなかでもトップクラスとなった。入社時に従業員30 人だった組織は4年で500人に拡大、それに伴い月商も10倍に成長。優秀な人材採用こそが企業成長の源泉であることを自ら体現した。現在はキャリア事業 のトップとして、ビズリーチ事業とキャリアトレック事業全体を統括し、日本においても広まりつつある「ダイレクト・リクルーティング」の本格的な普及に努める。