ビジネス環境の変化が速い昨今、人事には経営のパートナーとしての戦略的な役割が求められる時代となりました。本セミナーでは、経営に資する戦略人事が考 えるべきこと、実践すべきことについて理解するために、まず、戦略的人的資源管理論が専門で、企業の人事について実地的な研究を重ねられている一橋大学の 守島基博教授に講演いただきます。
続くパネルディスカッションでは「経営✕人事を体現している戦略人事の思考に迫る」と題し、三菱商事株式会社 人事部 部付部長 兼 ヒューマンリンク株式会社 代表取締役社長の和光貴俊氏、株式会社ビズリーチ 取締役の多田洋祐が登壇。モデレーターは、人材領域の幅広いソリューションを提供する株式会社人材研究所の代表取締役社長、曽和利光氏が務めます。最後 に、株式会社ビズリーチの多田洋祐より、戦略人事の“攻め”の採用を実現する「ダイレクト・リクルーティング」について詳しく解説いたします。
セミナープログラム
13:30-14:00 | 開場~受付開始 |
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14:00-15:00 | 講演 「戦略人事が経営視点で取り組むべき人事マネジメントとは」 一橋大学大学院 商学研究科 教授 守島 基博 氏 |
15:00-15:10 | 休憩 |
15:10-16:30 | パネルディスカッション 「経営✕人事を体現している戦略人事の思考に迫る」 [モデレーター] 株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光 氏 [パネラー] 三菱商事株式会社 人事部 部付部長 兼 ヒューマンリンク株式会社 代表取締役社長 和光 貴俊 氏 株式会社ビズリーチ 取締役 キャリアカンパニー カンパニー長 多田 洋祐 |
16:30-17:00 | 講演 「企業の知名度を問わず、優秀な人材を採用できるダイレクト・リクルーティングとは」 株式会社ビズリーチ 取締役 キャリアカンパニー カンパニー長 多田 洋祐 |
こんな人にオススメ
- 他社の人材戦略について興味がある方
- 戦略人事について学びたい方
- 経営と人事の関係について課題感をお持ちの方
- 採用戦略を見直したい方
- 既存の採用手法に限界を感じている方
- 新しい採用手法が気になる方
- 即戦力人材を採用したい方
講師プロフィール
一橋大学大学院 商学研究科 教授
守島 基博 氏
1982年、慶應義塾大学大学院社会学研究科社会学専攻修士課程修了。1986年に米国イリノイ大学大学院産業労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・ 労使関係論・人的資源管理論でPh.D.を取得し、カナダのサイモン・フレーザー大学経営学部助教授に就任。1990年、慶應義塾大学総合政策学部助教 授、1999年、同大学大学院経営管理研究科教授を経て、現在一橋大学大学院商学研究科教授。主な著書に『人材マネジメント入門』『会社の元気は人事がつ くる』などがある。
株式会社人材研究所 代表取締役社長
曽和 利光 氏
京都大学教育学部卒業後、1995年、株式会社リクルートに入社。人事部に足かけ15年所属し、人事部ゼネラルマネージャーとして活躍。その後、ライフ ネット生命保険株式会社、株式会社オープンハウスの人事部門責任者を歴任し、採用を中心に人事の諸機能に一気通貫で携わる。2011年10月に株式会社人 材研究所を設立し、代表取締役社長に就任。人と組織の可能性を追求する研究や啓蒙活動を行っている。
三菱商事株式会社 人事部 部付部長 兼 ヒューマンリンク株式会社 代表取締役社長
和光 貴俊 氏
1987年、東京大学経済学部卒業。同年4月、三菱商事株式会社入社。人事第一部に配属され、企画調査部経済調査チームを経て、1996年より海外駐在 (米国三菱商事〈ニューヨーク本店〉:1996~1997年、上海事務所:1997~2000年)。2000年10月に帰国後、人事部採用・人材開発ユ ニットリーダー。2007年1月からの経営企画部勤務を経て、2008年9月から再び海外駐在(米国三菱商事 人事総務部長)。2012年4月に帰国後、人事部部長代行を経て2015年4月より現職。2013年、Harvard Business School AMP(184期)修了。
株式会社ビズリーチ
取締役 キャリアカンパニー カンパニー長
多田 洋祐
2006年、中央大学卒業。大学在学中よりヘッドハンティング会社で経験を積み、卒業後、エグゼクティブ層に特化した人材紹介会社を立ち上げてトップヘッ ドハンターとして活躍する。2012年、人事部長として株式会社ビズリーチ入社。「ダイレクト・リクルーティング」を実践すると、その入社率は80%を超 え、実施率は日本企業のなかでもトップクラスとなった。入社時に従業員30 人だった組織は4年で500人に拡大、それに伴い月商も10倍に成長。現在はキャリア事業のトップとして、ビズリーチ事業とキャリアトレック事業全体を統 括し、日本においても広まりつつある「ダイレクト・リクルーティング」の本格的な普及に努める。